解体見積もり広場プールの解体工事の流れとは？解体時のポイントや注意点も解説！
学校や民間施設の管理者の中には、プールの解体を検討している方もいるでしょう。家屋や建物の解体と違って、プールの解体はどのような流れで行われるのかわからないという方も少なくありません。そこで今回はプールの解体に注目して、工事の流れやポイントなどをご紹介します。また、プールを解体する場合の業者選びの考え方も取り上げますので、どうぞご覧ください。
プールの解体工事の流れ
それでは、プールの解体工事の流れからご紹介します。プールの解体工事はそれほど頻繁に行われるものではないため、管理者としてもどういった流れで作業を進めるのかわからないことも多いでしょう。
基本的な流れとしては家屋や建物を解体する場合と変わりません。工事を行う対象物が建物かプールかの違いであり、何か変わったことをすることもありません。その基本を押さえた上で、改めて工事の流れについて整理しましょう。
施工計画の作成
まずは、施工計画の作成から行います。「解体工事の概要」と言い換えることも可能ですが、工事スケジュールや作業範囲の確認、作業時間や作業日数など、プールを解体する上で必要なものを洗い出します。
プールの大きさや構造によって作業のやり方や利用する重機が変わることもあります。また、周辺環境の状況もしっかりと確認します。重機や車両を搬入できるスペースがあるのかという点も重要なポイントです。
学校のプールを解体する場合は、校舎や校庭、体育館などとの位置関係を把握して養生の設置範囲を決定することもあります。
プールの外壁や構造にアスベストが使用されている場合の対応も含めて計画を立てます。最初に大まかな計画を作成して、後から細かい修正を加えることが最初の流れです。
近隣説明会の開催
施工計画を作成したら近隣説明会を開催します。特に学校のプールを解体する場合は、近隣の方だけではなく、保護者や先生など、学校関係者への説明会を実施することもあります。
最初の段階で立てた施工計画をもとに、工事スケジュールや工事範囲などを関係者に説明します。近隣に住宅が多い場合は騒音や振動、粉じんの飛散のリスクがあることも丁寧に説明することが大切です。また、それらのリスクに対する対策も合わせて説明することがポイントです。
建て替えを行う場合は新しいプールの完成時期も教示すると良いでしょう。民間の利用者がいる場合は、いつから新しいプールを使えるようになるのか教えてあげると親切です。
プールの解体は解体する側の問題だけではなく、多くの関係者がいることを理解した上で丁寧な説明を心がけることが重要です。
工程表の掲示
施工計画の作成や近隣説明会の開催を終えたら、解体現場に工程表を掲示します。解体工事を行う場合は道路に面した見えやすい位置に作業工程や工事のお知らせ、緊急連絡先などを記載した掲示板を設置する必要があります。
これは第三者に対して工事を行うことを知らせるためであり、解体業者の責任で行うものです。基本的には一週間単位で行う作業を記載し、通行人や住民に対して作業計画をお知らせすることが求められます。また、解体工事開始日と終了日の記載を行うこともポイントです。
養生や防音シートの設置
続いては、作業開始に向けた準備として養生や防音シートの設置を行います。建物を解体する場合もそうですが、プールの解体においても騒音や振動が発生することが少なくありません。
また、コンクリートやブロック塀などを撤去する際には粉じんが飛散することもあります。近隣トラブルを防止するという点でも、養生や防音シートを頑丈に設置してリスク回避を行うことが大切です。
解体作業中は適度に散水するなど、粉じんの抑制に努めることもポイントです。
周囲のコンクリート撤去
事前準備が完了したらプール周囲のコンクリート撤去から行います。ブレーカーを利用して撤去したコンクリートを細かく砕くことがポイントです。最後に廃棄物の搬出と運搬を行いますが、できるだけ細かく砕くことで処理を行いやすくします。
最初に周囲のコンクリートを撤去することで、プール本体の解体工事もスムーズに行いやすくなります。
プール外周の掘削
続いては、プール外周の掘削を行います。プール外周部分のブロック塀やスタート台などを掘削して廃材を細かく砕きます。
掘削に関しても基本的にはブレーカーを利用して作業を行います。大きな重機を搬入できない場合は、手持ちサイズの小型重機を利用することもあります。いずれにしても重機を利用して行うことになるので、騒音や振動の発生、粉じんの飛散などに注意する必要があります。
プール本体の解体
プール外周の掘削まで終えたら、プール本体の解体へと移ります。周囲の壁やブロック塀を撤去したら、重機をプール内部に移動させて掘削を行います。基礎のコンクリートを撤去して土の地面が見えるようになるまで作業を続けます。
基礎部分まで全て撤去して地中の土が見えるようになれば、解体工事の終了が近づきます。
廃棄物の搬出と運搬
解体工事を終えたら、廃棄物の搬出と運搬を行います。この辺は通常の解体工事と同様です。プールを解体すると主にコンクリートがらやコンクリート片が排出されることが多いですが、その他のプラスチックや木材、金属といった廃材に関しては、種類ごとに分けて処分する必要があります。
廃棄物の処分は適切な許可を得た業者しか行うことができません。廃棄物の種類や量に応じて、中間処理施設や最終処分場などの適切な施設で処分が行われます。施主としても解体業者としても最後まで責任を持って処分を行うことが重要です。
周辺の清掃
廃棄物の搬出と運搬まで終えたら解体現場周辺の清掃を行います。作業終了後にごみや廃棄物が落ちていると、近隣からのクレームにつながることがあります。そうしたリスクを避けるために、工事現場付近はきれいにすることが重要です。
ほうきを使って掃除をしたり、作業現場専用の掃除機を使ってきれいにしたりすることもできます。また、プール本体があった土地はきれいにならすこともポイントです。粗整地と呼ばれる方法でも構わないので、土地の凸凹がないようにしておきます。
粗整地
解体現場のコンクリート破片やガラス片、石などを取り除き、重機でならしたりローラーで踏み固めたりすること。
プール解体のポイントや注意点
ここからは、プールを解体する場合のポイントや注意点についてご紹介します。プールの解体も基本的には建物を解体する場合と同様であり、施工の流れもほとんど同じです。ポイントや注意点に関しても同様の考え方ができます。
どういった点に注意しながら作業を進めるのが良いのかについて理解を深めていきましょう。
騒音・振動・粉じん対策の徹底
まずは、騒音や振動、粉じん対策を徹底することが挙げられます。特に住宅街や人通りの多い現場で工事を行う場合は、第三者の存在に気を遣いながら作業を行うことが求められます。
騒音対策としては、防音パネルや防音シートの設置が有効です。通常の養生シートではそれほど防音効果に期待することができません。その点において、防音パネルや防音シートであれば高い防音効果に期待できることがおすすめです。
作業中に騒音や振動が発生するのはやむを得ないことですが、作業時間を工夫するなどのやり方も有効です。早朝や夜間の作業を避けてできるだけ明るい時間帯に工事を行うことで、周辺住民のストレスを緩和できます。
丁寧な作業を通して、騒音や振動の発生を抑えることも重要です。荒々しい工事を行っていると、粉じんの飛散量も多くなるリスクがあります。経験のある業者であれば、さまざまな注意点も意識しながら対応してくれるでしょう。
アスベストが使用されている場合
長年にわたって使用されてきたプールの場合、内部にアスベストが使用されている可能性もあります。アスベストが使用されていることがわかった場合は、最初に除去を行ってから解体工事に入る必要があります。
アスベストは外壁の仕上げ材やアスファルト防水材、床材などとして使用されることがあります。プール全体のチェックを通して、アスベストの使用有無を調べます。
使用されていることがわかった場合は、基本的に以下の手順で除去工事を行います。
- アスベスト飛散を防止するための養生設置
- 剥離剤の塗布
- アスベスト含有材の除去
- 除去剤の梱包と搬出
アスベストの除去や搬出に関しては、専門的な教育を受けたスペシャリストしか行うことができません。解体業者の作業員にそうした人材がいなければ別の業者に除去作業を依頼します。その分、解体費用の高騰につながることを頭に入れておきましょう。
杭引き抜き工事の実施
プールによっては、基礎部分から地中にかけて杭が打ち込まれているケースがあります。その場合は杭の引き抜きまで終えて工事完了です。
杭の引き抜きに関しては、掘削液を注入しながらケーシングで掘削を行い摩擦をなくしながら行うことがポイントです。その後、ケーシングを外して杭にワイヤーをかけて引き上げていきます。
ケーシング
場所打ちコンクリート杭などにおいて、掘削孔が崩壊しないように内枠(パイプなど)をつけること。
杭が残った状態だとその後の土地活用に悪影響を及ぼす可能性があるので、完全に引き抜くことが重要です。
近隣家屋調査の実施
解体現場の状況や環境に応じて、近隣家屋調査を実施することもあります。プールを解体したことによって、敷地周辺の家屋や建物に損傷などがなかったどうか確認することが主な目的です。
解体業者の考え方や工事の実施状況にもよりますが、解体現場の敷地境界線から30ｍの範囲を目安に家屋調査を行います。
調査に関しては工事開始前と完了後の2回行うことが基本です。事前に調査会社から対象の家屋に連絡を入れて、住人に調査を受けるかどうか回答してもらいます。具体的には以下の部分の確認を行い、写真撮影をします。
- 建物の傾き
- 建物の損傷
- 建物のひび割れ
- 建物の内部調査 など
室内への立ち入りを希望しない場合は、内部調査を省略することもできます。解体工事によって影響を受けたことが立証されれば、住人は修繕などの補償を受けることができます。
解体業者としては周辺に悪影響を及ぼさないように細心の注意を払うことが求められます。
プール解体の業者選び
ここからは、プールを解体する場合の業者選びについてご紹介します。プールの解体自体、それほど事例が多いものではありません。古くなってきた場合にどういった対応をすれば良いのか悩む管理者の方も少なくありません。
実際に解体を検討する場合の業者選びの考え方を知っておくことも大切です。その基本的な考え方や費用事例について確認しましょう。
入札となることが多い
学校や行政が運営するプールなどの場合は、入札によって解体業者を選ぶことが基本です。自治体が管理するプールの場合は自治体主導で解体業者の選考を行い、解体工事を実施します。
そのため、プールの管理者としては市区町村役場の担当者に連絡を入れて、解体工事を行いたい旨を伝えれば問題ありません。自ら解体を申し出ることもできますし、老朽具合によっては自治体の方から解体の提案をされることもあります。
解体が決定したら、入札に関する情報をまとめて複数の建設会社に入札をかけます。その中から費用面や工事内容などを総合的に勘案して適切な解体業者が選ばれます。
解体費用事例
実際に2017年に沖縄県の小学校のプールが解体された事例では、約800万円ほどの費用で作業が行われました。このプールの築造面積と床面積は以下の通りです。
- 築造面積：375㎡(プール水面積)
- 床面積：132㎡
自治体主導で入札を行う場合、費用負担も各地方自治体が行います。そのため、学校経営者やプールの管理者などが費用負担を行う必要はありません。解体が必要な場合は自治体と手を取り合って作業を進めることがポイントです。
行政に解体の連絡を入れる
上記でも触れましたが、自治体や行政が運営するプールについては行政に解体の連絡を入れることがポイントです。基本的に自分たちで解体業者の手配や工事の実施をすることはありません。
必ず自治体の窓口を通して作業スケジュールや工事内容を決めることが求められます。プールの状態によっては、解体ではなく修繕工事を提案されることもあります。
工事内容も含めてプールの管理者側だけで判断するのではなく、行政の指示を仰ぐことが重要です。
民間経営の場合は自ら選定
民間で経営しているプールの場合は行政の指示を受ける必要はありません。自分たちで解体業者を探して自分たちで解体費用を負担します。したがって、民間経営の場合は建物を解体する時と同じような手順で業者選びを行います。
費用面や工事内容の部分で比較対象を作るために相見積もりをすることも有効です。自分たちで信頼できると思った業者を見つけて解体工事を行ってもらいましょう。
まとめ
プールの解体工事に注目して基本的な流れやポイント、注意点などについて解説を行いました。プールの解体は何度も行うわけではないので、基本的な部分は頭に入れておくことがポイントです。
また、自治体が管理、所有するプールの場合は入札によって解体業者を決めることが一般的です。その辺の事情を理解しつつ、管理者や運営者の方は必要な手続きを取ることがポイントです。民間経営の方も含めてプールを解体することが決まったら、円滑に解体業者探しを行って解体工事を進めていきましょう。
