トイレの解体撤去費用はどれくらい？工事の注意点や撤去方法なども解説

築年数の古い住宅やマンションをリフォームする方も多いですが、トイレの解体工事やリフォームを行う方も増えてきています。トイレを長年にわたって使用していると使い勝手が悪くなったり、臭いがこもりやすくなったりします。また、和式トイレを洋式トイレにリフォームしたいと考える方もいるでしょう。そこで今回はトイレの解体工事やリフォームに注目して、解体方法や費用相場などを中心にご紹介します。

トイレの種類と解体撤去方法

トイレには大きく分けて和式トイレと洋式トイレの2種類があります。かつては和式トイレが主流でしたが、近年はほとんどの家庭で洋式トイレが設置されていることでしょう。

時代の流れと共に変化してきたのがトイレの歴史であり、現在では温水洗浄便座(ウォシュレット)なども普及しています。そうした変遷があることを踏まえつつ、それぞれのトイレの解体方法について確認しましょう。

和式トイレの取り外し方

日本で最も歴史のある種類のトイレとして和式トイレが挙げられます。「しゃがんで用を足す」ところに特徴があり、ボットン便所と呼ばれる落下式便所も和式トイレに含まれます。

現在の和式トイレは水で流す水洗式便所が多くなっています。古い公共施設や学校などで見られることが多く、一般家庭で和式トレイを設置しているケースはそれほど多くないでしょう。

和式トイレを取り外す場合の手順についてご紹介します。

1. タンクがある場合は止水栓を閉めてタンクの水を全て排水する。
2. 全て排水し終えたら排水管とタンクを取り外す。
3. ハンマーやバール、電動ノコギリなどを使ってトイレ周辺の床を解体する。
4. トイレ本体を取り外す。
5. 排水管にキャップなどをかぶせて臭いを防ぐ。

上記のような流れで和式トイレの解体を進めます。2番目のタンクと排水管を取り外す際には、タンクの落下等に注意が必要です。給水管を取り外すとタンクを支えるものがなくなることを頭に入れておきましょう。

また、タンクと給水管を取り外す際には止水栓がしっかりと閉じているかどうか確認することも大切です。できれば水道の元栓も閉めておくと流水の不安を払拭できます。

洋式トイレの取り外し方

現在では主流となっているタイプのトイレとして洋式トイレが挙げられます。1960年代から普及し始めたタイプのトイレで、多くの家庭やオフィスなどで洋式トイレが設置されています。

洋式トイレも進化を続けており、現在ではウォシュレットが設置されるケースも少なくありません。その他、自動ノズル洗浄や暖房便座といった機能を搭載している洋式トイレも普及しています。

洋式トイレを取り外す際には以下の手順で行います。

1. 止水栓を閉めてタンクの水を全て排水する。
2. 排水を終えたら便座を取り外す。
3. 背面にタンクがある場合はタンクを取り外す。
4. トイレ本体を取り外す。
5. フランジ(トイレと床の接続器具)のゴムパッキンを床からはがす。
6. 床部分の穴に止水キャップを取り付ける。

和式トイレの時と同様に、タンクを取り外す際には落下に気をつけることが重要です。最後に止水キャップを取り付けますが、基本的には給水管が伸びていた床部分の穴に取り付ければ問題ありません。

全体的にはそれほど難しい作業ではありませんが、専門業者に任せた方が安心感が高まります。

トイレの解体費用相場

ここからはトイレの解体費用相場についてご紹介します。実際にトイレを解体する場合は一定の費用が発生します。また、トイレの場合は解体だけで終わることは少なく、リフォームするケースが多いでしょう。

リフォームする場合も含めて費用相場について確認しましょう。

• トイレ本体の解体費用
• 和式から洋式にリフォームする場合の解体費用
• 洋式から洋式にリフォームする場合の解体費用

トイレ本体の解体費用

トイレ本体を解体する場合の費用相場については以下の通りです。

上記の金額は単純にトイレ本体の撤去費用だけを取り上げたものです。単純に撤去するだけであれば上記の金額で済みますが、実際には養生や廃材の処分、電気設備工事などが行われるケースも少なくありません。

リフォームする場合はさまざまな工事費が加算されるので、さらに高い費用がかかります。

和式から洋式にリフォームする場合の解体費用

トイレのリフォームを行う場合の費用相場についても確認しましょう。まずは、和式トイレから洋式トイレにリフォームする場合の相場について以下の表にまとめます。

和式から洋式にリフォームする場合は32万円から43万円程度の費用がかかると想定しておきましょう。

トイレの広さや形式などによってはコンセントや給水管、タンクなどを新設しなければならないケースもあります。そうした場合はさらに費用が高くなる可能性があります。

新しく設置するトイレ本体の料金は別途かかります。トイレの性能や素材などによって金額は変わるので、事前に確認しておきましょう。

また、落下式便所の1つである汲み取り式トイレを洋式トイレにリフォームする場合はさらに費用が高騰することがあります。作業の難易度にもよりますが、80万円から100万円程度の費用負担が発生することもあると想定しておきましょう。

洋式から洋式にリフォームする場合の解体費用

続いては、洋式トイレから洋式トイレにリフォームする場合の費用相場についてご紹介します。洋式トイレも長年にわたって使用していると劣化してきたり、性能が劣ってきたりすることがあります。そういった場面で新しい洋式トイレにリフォームしたいと考える方も多いでしょう。

具体的な費目や相場に関して以下の表にまとめます。

洋式から洋式にリフォームする場合は上記の金額が目安となります。和式から洋式にリフォームする場合と同様に、新しいトイレ本体の費用は別途必要です。

和式トイレからリフォームするよりは多少経済的な負担を抑えることができます。最終的な金額については必ず解体業者やリフォーム業者の見積もりを確認しましょう。

トイレリフォームは補助金を受けられる可能性あり

トイレリフォームを行う場合はまとまった資金が必要になることをご紹介しました。施主としては、少しでも経済的な負担を減らしたいと考えることでしょう。そこで活用したいのが補助金です。リフォームに際して活用できる補助金制度も用意されているので、その中身について確認しましょう。

高齢者住宅改修費用助成制度

まずは、高齢者住宅改修費用助成制度についてご紹介します。この制度は要介護者等が自宅でバリアフリーリフォームを行う際に助成金を受け取れるもので、「バリアフリーリフォーム助成金」とも呼ばれます。

トイレに手すりを取り付ける場合なども対象となり、申請が認められた場合は最大で18万円まで助成金を受け取ることができます。(支給限度額が20万円で、その90％に当たる18万円までが上限。)

対象となるリフォーム内容や申請の流れについては以下の通りです。

対象となるリフォーム内容

• 段差の解消
• 手すりの取り付け
• 引き戸への扉交換
• ドアノブの交換
• 和式トイレから洋式トイレへのリフォーム
• 滑り防止のための床材の変更　など

申請対象

• 要介護者認定を受けている方
• 要支援者認定を受けている方

申請から助成金支給の流れ

1. リフォームについてケアマネージャーに相談する。
2. ケアマネジャーがいない場合は市町村の介護保険担当課へ相談する。
3. 申請書類等の提出と確認
4. 施工
5. リフォーム完了
6. 住宅改修費の支給申請と決定
7. 助成金の受給

申請時に必要な書類

• 支給申請書
• 住宅改修が必要な理由書
• 工事費見積書
• 住宅改修後の完成予定の状態がわかるもの(写真または簡単な図)

リフォーム完成時に必要な書類

• 住宅改修に要した費用にかかる領収書
• 工事費内訳書
• 住宅改修の完成後の状態を確認できる書類(リフォーム前後の写真で原則として撮影日がわかるもの)
• 住の所有者の承諾書(住宅改修を行った住宅の所有者が当該利用者ではない場合)

リフォーム減税

続いては、リフォーム減税について取り上げます。バリアフリーを目的とした工事を行って一定の条件を満たした場合は減税措置を受けられます。

具体的には住宅ローン減税とローン型減税、投資型減税の3種類があります。それぞれの内容について確認しましょう。

住宅ローン減税

住宅ローン減税については、返済期間が10年以上のローンを組んだ場合が対象となります。トイレリフォームだけではなかなか組まない年数ですが、その他のバリアフリーリフォームと組み合わせて利用するのも1つの手です。

具体的な内容については以下の通りです。

• 居住開始年月：2014年4月～2017年12月
• 控除対象となる借入限度額：4,000万円
• 控除率：年末ローン残高の1％
• 10年間の最大控除額：400万円

ローン型減税

5年以上のローンを組んでリフォームを行った場合は、ローン型減税を受けることができます。10年のローンを組めない場合は5年のローンで減税措置を受けることがおすすめです。

• 居住開始年月：2014年4月～2017年12月
• 省エネ・バリアフリー工事対象限度額：250万円
• 控除率：年末ローン残高の2％
• 5年間の最大控除額：62万5,000円

投資型減税

最後にご紹介するのは投資型減税です。こちらは現金でリフォームを行った場合に適用される減税措置です。ローンを組んだ場合も利用可能であり、所得税から控除されることが特徴です。

• 居住開始年月：2014年4月～2017年12月
• 控除対象となる工事限度額：200万円
• 控除率：工事費等の10%
• 1年間の最大控除額：20万円

自治体の補助金制度なども活用を

トイレリフォームをはじめとしたリフォーム工事を行うことで、補助金や助成金の支給を受けたり、減税措置を受けたりすることができます。

その他に自治体が独自で行っている補助金制度などもあります。各自治体によって支給内容や支給条件が異なるので、リフォームを検討している場合は管轄の自治体に問い合わせてみることがおすすめです。

活用できる制度は積極的に活用して、自身の出費をできるだけ抑えることがポイントです。

トイレの解体業者を選ぶコツ

ここからはトイレの解体業者選びのポイントについてご紹介します。トイレを解体する場合もリフォームする場合も、基本的には業者に連絡を入れて作業を行ってもらいます。素人の方が作業しようとしてできるものではないので注意が必要です。

業者選びの際の考え方や選択肢を複数持っておくことも大切です。具体的な業者選びのポイントについて確認しましょう。

通常の解体業者で問題ない

トイレ解体やリフォームに際しては基本的に通常の解体業者に依頼すれば問題ありません。家屋や建物の解体工事を行っている業者であれば、基本的にトイレの解体工事も請け負ってくれます。

稀にトイレの解体工事は請け負っていないという業者もありますが、その場合は別の業者に連絡を入れれば問題ありません。

また、リフォームを行う場合はリフォーム業者に依頼するのも選択肢の1つです。解体工事とリフォーム工事を別々の業者に依頼することもできますが、その場合は費用がかさみやすくなります。

同じ業者にリフォームを見据えた解体工事を行ってもらった方が費用的にも安く済み、作業もスムーズに行く可能性が高いです。

相見積もりを忘れずに

トイレの解体や撤去だけを行う場合も、リフォームを含めて行う場合も相見積もりを忘れずに行うことがポイントです。特にリフォーム工事を行う場合は解体工事とリフォームを別々の業者に依頼するケースと、1社にまとめて依頼するケースの費用を比較してみることがおすすめです。

費用面もそうですが、スケジュール的な部分や作業効率的な部分も含めて判断すると業者選びを行いやすくなります。

1社だけの話を聞いて契約してしまうと施主にとって不利な内容になることもあるので、確実に複数の業者から話を聞くことが重要です。

トイレ解体の専門業者もおすすめ

トイレの解体工事に関してはトイレ解体を専門で請け負っている業者に依頼することもおすすめです。それほど数が多いわけではありませんが、トイレ解体の実績が多い業者に依頼することでよりスムーズで効率的な工事を実現できます。

さまざまな業者の話を聞く中で信頼できそうな業者に依頼することも悪くないでしょう。解体工事だけなのか、リフォームを含めて行うのかなどの条件によって依頼する業者を変えることがポイントです。

役場への問い合わせも有効

業者探しの際には役場へ問い合わせてみることも効果的です。下水道の切り替えや便槽の汲み取りなどの際に市町村が専門業者に依頼することが多く、指定工事店を紹介してくれることがあります。

市町村が依頼している業者であればある程度の信頼ができるでしょうし、トイレ工事に精通している可能性も高いです。業者選びに迷いが生じた場合は市町村役場の下水道課に問い合わせてみると良いでしょう。

トイレ解体工事の注意点

ここからはトイレを解体する際の注意点についてご紹介します。トイレの解体工事やリフォーム工事はそれほど頻繁に行うものではなく、人生の中で1回から2回程度という方も多いでしょう。

そうした数少ない行為だからこそ、適切な知識や考え方を持って工事に当たることが重要です。トイレの解体は意外と大変だという点も含めて理解を深めましょう。

トイレの移動は可能？

まず、トイレを移動することは可能なのかという疑問について掘り下げていきます。人によっては「便器を移動させるだけだから簡単なのではないか」といった考え方を持つ方もいるでしょう。

しかし、実際にトイレを移動させることはかなり難しく、大規模な工事を行わなければなりません。トイレの下には排水管が通っており、排水管も移設させなければトイレとしての機能を果たせないからです。

便器を移動させるだけであれば比較的スムーズにいきますが、排水管の移設がとても大変です。物理的に移設できないケースや、移動できても大規模な工事が必要なため、費用的に断念せざるを得ないというケースも少なくありません。

改めてトイレの移動は簡単ではないことを頭に入れておきましょう。

マンションの場合はほぼ不可能

一軒家の場合はまだ可能性がありますが、マンションにお住まいの方でトイレを移動させるのはほとんど不可能だと認識しておく必要があります。

マンションの多くでは「床排水」と呼ばれる排水方式を採用しており、下階の天井裏部分に排水管が配管されています。

排水管を移設するためには天井裏部分を解体して作業を行う必要がありますが、それは非常に難しいことです。と言うのも、マンションの天井裏は「共用部分」に当たるため、やたらむやみに手を加えることができないからです。

住人の合意やマンション管理組合の承諾など、さまざまなハードルをクリアしなければ基本的に共用部分に手を加えることはできません。

そのため、マンションのトイレ移動はほぼ不可能だと言えます。

トイレの解体は意外と大変

トイレの解体工事は意外と大変なものです。トイレ周りのタイルや床コンクリートの撤去に加えて、「砂出し」という作業に手間がかかります。

トイレの下には砂が敷かれていることがあり、和式トイレや汲み取り式トイレの場合は砂の量が多いこともあります。

また、トイレのスペースは狭いことが多く、1人入るだけでスペースがなくなることがほとんどです。その中で壁を壊すことなく作業を進めるのは大変なことです。

解体した便器やタイル、その他の瓦礫などを土のう袋などに入れて運び出す作業も一苦労であり、全体的に労力がかかることが多い作業です。

まとめ

トイレの解体工事に注目をして解体方法や費用相場、業者選びのポイントなどを中心にご紹介しました。現在は多くの家庭やオフィスで洋式トイレが採用されていますが、経年劣化などに伴って新しいトイレにリフォームしたいというニーズが出てくることもあるでしょう。

そうした場合にどれくらいの費用がかかるのかあらかじめ把握しておくことで、予算設定もしやすくなります。リフォームも決して安い金額ではないので、ある程度計画的に資金を捻出することがポイントです。

バリアフリー工事を行う場合は補助金や減税措置の活用も可能です。少しでもお得に解体やリフォームができる方法を模索しつつ、納得のいく形で作業を進めてもらいましょう。