プレハブの解体手順とは？プレハブの種類や費用相場も紹介！

プレハブを所有し、小屋や倉庫代わりに利用しているという方もいるでしょう。そうした状況において、何らかの理由で所有しているプレハブが不要になった、処分する必要が出てきたというケースも珍しくありません。そこで今回は、プレハブの解体に注目をして、解体手順やプレハブの種類、費用相場などについて解説を行っていきます。また、近年はDIYも流行していますが、プレハブの解体も自分で行うことができるのかに関しても触れていきます。解体以外の用途も含めて取り上げていきますので、どうぞ参考にしてください。

プレハブの解体手順

それでは、プレハブの解体手順から解説を行います。基本的な手順としては、一般的な家屋や建物の解体工事とそれほど変わりありません。解体業者を選定して現地調査や見積もりの提示、近隣挨拶や配線の撤去などを行ってからプレハブ本体の撤去へと移っていきます。

建物の規模が小さくなるだけで、本質的にやることは変わりません。改めて手順について確認して、実際の行動へと移していきましょう。

現地調査と見積もりの提示

最初に行うのは現地調査と見積もりの提示を受けることです。プレハブの解体を依頼する場合も、複数の業者に連絡を入れて見積もり提示を行ってもらうことが重要です。複数の業者から話を聞くことで、金額が適正かどうかや適切な工法なのかどうか判断しやすくなります。

また、実際に作業現場に足を運んでもらうことも重要です。業者によっては電話やメールだけで見積もり提示を終えようとするケースがありますが、実際に現場を見てもらわないとわからないことも数多く出てきます。作業スペースは十分にあるか、車両や重機を駐車させるスペースはあるか、搬入、搬出経路はどうなっているかなど、現場を見ないとわからないことも数多くあります。

そのため、施主も一緒に現場に立ち会いながら業者とコミュニケーションを取っていくと良いでしょう。業者の服装や立ち振る舞い、表情などを見ながら信頼できるかどうか判断することも重要です。

近隣挨拶

現地調査と見積もりの提示を終えて業者を決定することができたら、近隣挨拶へと移っていきます。プレハブの解体であれば、一般的な建物よりも短期間で作業を終えることが一般的です。それでも、作業中の振動や騒音、粉じんの飛散や道路の利用など、何らかの形で近隣の方に対してご迷惑をお掛けすることも出てくるでしょう。

そうした状況になる可能性があることを事前に説明した上で、工事への理解と協力を求めることが重要です。すぐに終わるからといって近隣挨拶を怠ってしまうと、無用なトラブルやクレームの発生につながるリスクが出てきます。

解体工事は社会的なものだと理解した上で、適切な行動を取るようにしましょう。

配線や配管などの撤去

続いては、配線や配管などの撤去を行います。プレハブ内で電気やガスを使っていた場合は、配線や配管が通っています。それらを先に撤去することで、プレハブ本体の解体をスムーズに行えるようにすることがポイントです。

ガスや電気の停止に関しては、事前にガス会社や電気会社に連絡を入れておく必要があります。特にガスの停止については立ち会いが必要になることが一般的なので、ご自身のスケジュールも確認しながらゆとりを持って連絡しておきましょう。

水道については、作業中に利用することがあるので停止しないことが求められます。解体業者からも指示がありますが、基本的に水道は工事が全て終了してから停止するのが一般的です。

プレハブ本体の解体

配線や配管などの撤去を終えることができたら、いよいよプレハブ本体の解体へと移っていきます。室内に残置物が残っているようであれば、それらを先に搬出するようにしましょう。残置物の量や種類によっては追加費用がかかることもあるので、できるだけ施主自ら撤去しておくことがおすすめです。

その後、以下の順番で解体を進めていきます。

1. 屋根の撤去
2. 壁の撤去
3. 床面の撤去
4. 基礎の撤去

基本的に、プレハブを組み立てる場合と反対の手順で撤去を進めていけば問題ありません。プレハブは個々のパネルを骨組みにはめ込むようなつくりになっていることが多く、その骨組みを1枚1枚丁寧にはがしていくような形で作業を進めていきます。

プレハブのつくりや広さにもよりますが、簡易的なものであれば1日あれば十分に解体作業を終えることができます。

残置物の撤去から基礎の撤去まで

プレハブの解体に関しては、残置物の撤去から基礎の撤去にいたるまで、一通りの流れを意識した中で作業を進めていくことがポイントです。残置物が残ったままの状態だと、本体の撤去作業に取り掛かることができません。

そのため、まずは残置物を残さないようにすることを頭に入れておきましょう。内装がある場合は、壁などと一緒に撤去を行っていきます。作業の流れについては現地調査を行った時に業者から説明を受けることが重要です。どういった流れで解体が行われるのか把握しておくことで、施主としても作業のイメージを持ちやすくなります。

また、作業中は足場を組んで行うことも珍しくありません。ある程度の高さがある場合は足場を組んで安全性を確保しながら作業を行います。基礎の撤去まで終えて、プレハブがなくなったら、地中に廃材が埋まっていないか確認します。地中に廃棄物が残ったままだと、不法投棄を疑われてしまう可能性があるので注意が必要です。

清掃と整地

プレハブ本体の撤去を終えることができたら、清掃と整地へと移っていきます。屋根や壁の撤去、床面や基礎の撤去、内装の撤去などを含めて、解体作業を行うとさまざまな廃材が発生します。解体しながらきれいにすることもできますが、最後にまとめて清掃を行ってきれいな状態を作りあげることが一般的です。

廃棄物に関しては、廃棄物処理法の規定に則って適切に処理される必要があります。間違っても人気のない場所に投棄したり、地中に埋め込んでしまったりしてはいけません。万一の場合、施主も処分の対象になることがあるので注意が必要です。

また、プレハブが建てられていた土地の整地を行うことも重要です。プレハブを解体したままの状態だと、土地が凸凹していたりごみが落ちていたりすることがあります。その土地を重機やローラーなどを使って平らにしていき、ごみや障害物がない状態にします。

整地の方法にも複数の種類がありますが、最低限平らな状態にすることを意識しておきましょう。

プレハブの種類

ここからは、プレハブの種類に注目をして解説を行っていきます。簡易的なプレハブから、重厚なつくりをしたものまでさまざまなプレハブがありますが、種類も大まかに分けて4つ挙げることができます。

これからプレハブを作るという方もすでに所有しているという方も、どういった種類があるのか把握しておくことがおすすめです。それぞれの種類によって特徴も異なるので、その辺もあわせて理解を深めていきましょう。

ユニット系プレハブ

最初に挙げられるのがユニット系プレハブです。ユニット系プレハブは溶接やボルトなどを利用して、鉄骨をつくっているところに特徴があります。また、セラミック系の板を取り付けているところにもユニット系プレハブの特徴があります。

それだけ頑丈なつくりをしているプレハブであり、風雨にも強いところが魅力的です。また、電気配線や配管といった設備の設置は工場で行うことが一般的です。そのため、より品質が安定しやすく、長期間にわたって使い続けることができます。

木質系プレハブ

続いてご紹介するのは木質系プレハブについてです。木質系プレハブの場合は、角材で作った枠にパネルを取り付けて組み立てていくところに特徴があります。ユニット系プレハブに比べて頑丈さという点では劣りますが、木材の豊かな香りや色合いを堪能しながら利用することができます。

4種類の中でも最も簡易的なタイプであり、とりあえずプレハブを持ってみたいという方にもおすすめです。

鉄骨系プレハブ

鉄骨系プレハブの場合はある程度の頑丈さがあり、一般的な建物と遜色ない耐震性や耐久性を持たせることができます。柱や梁を組んで強度を持たせることも可能です。

間取りを自由に設計しやすいところも特徴的で、比較的短期間で作りあげることができます。プレハブの製造業者としても鉄骨系プレハブの建設に慣れている部分があり、設計にミスが出にくいというところも魅力的です。

火災に強いので、内部の利用方法としてもさまざまなニーズに応えやすくなります。

コンクリート系プレハブ

最後にご紹介するのはコンクリート系プレハブです。これは、工場で生産したコンクリートパネルを現場で組み立ててつくるタイプのプレハブです。特徴としては、耐久性や遮音性に優れている部分が挙げられます。長期間にわたって利用したい方にはおすすめのタイプと言えるでしょう。

また、地盤を補強することで、他の工法よりも頑丈なつくりにすることができます。木質系プレハブと同様の簡易さもあるので、初めての方でもチャレンジしやすいタイプです。

プレハブの解体費用相場

それでは、プレハブの解体費用相場について確認していきます。一般的な家屋や建物と比較して、面積や規模が小さいことが一般的ですが、それでもまとまった費用が必要となることは少なくありません。

基本的には、プレハブの面積や材質によって大まかな解体費用が計算されていきます。その他、立地条件やプレハブの構造などによって金額に差が出てくることもあります。追加費用が発生する可能性も含めて、費用相場について理解を深めていきましょう。

材質による違い

まずは、材質による違いについて取り上げます。プレハブには複数の種類があることをご紹介しましたが、材質もさまざまです。一般的な建物と同様に、鉄骨造や鉄筋コンクリート造よりも木造の方が作業しやすいことが特徴です。そうした点も踏まえつつ、1坪あたりの費用相場について以下の表にまとめます。

大まかな目安としては上記の通りです。鉄筋コンクリート造に関しては、撤去自体に手間や時間がかかるということもありますが、リサイクルできる廃材が少ないことから解体費用が高くなりやすいという部分もあります。

こちらで取り上げた費用相場はあくまでも目安であり、実際の金額に関しては解体業者から提示を受けることが大切です。少しでも適正価格に近づけるために、複数業者から見積もりを取ることがおすすめです。

追加費用の可能性

プレハブを解体する場合の基本的な相場については上記でご紹介した通りですが、場合によっては追加費用が発生することもあります。どういったケースで追加費用が生じてしまうのか、その内容について取り上げていきます。

プレハブ内の残置物

まず、追加費用が発生する可能性として挙げられるのが、プレハブ内に残置物があった場合です。一般的な建物を解体する場合もそうですが、残置物が多く残っている状態だと、その分の撤去費用や処分費用が余計に加算される可能性があります。

契約の段階で残置物の撤去に関する取り決めがある場合も少なくありません。場合によっては、解体工事の中に残置物の撤去も含めてもらえるケースもあります。一方で、残置物の撤去に関しては施主自ら行うという契約になっていることもあるでしょう。その場合は、工事が始まる前までにプレハブ内を空っぽにしておく必要があります。

多少の物が残っている場合であれば業者がサービスで撤去してくれることもありますが、家具や家電など、撤去に時間がかかる場合は有償になる可能性も高まります。施主としては解体工事開始日から逆算して、計画的に内部の片づけを進めていくことが重要です。

重機回送費

追加費用が生じる可能性として、重機回送費も挙げることができます。重機回送費とは重機の運搬にかかる費用のことで、現場まで運搬する費用や工事終了後に所定の場所まで運搬するための費用負担を求められることがあります。業者によっては最初から解体工事の費用に組み込んでいることもあるので、その場合は追加費用の対象とはなりません。

追加費用の場合も最初から含まれている場合も、主に以下の項目に関して支払いを求められることがあります。

• 重機のリース代
• ガソリン代
• 減価償却費用
• 廃棄物を処分場まで運搬するための費用

解体業者と上手くコミュニケーションを取りながら、どの項目にどれくらいの費用がかかるのか確認することも大切です。

手壊し解体の場合

続いて、手壊し解体の場合も追加費用の対象となることがあります。手壊し解体とは、その名の通り、作業員の手を使って解体工事を進めていくことであり、大型重機や車両を使わずに作業を行うことを指します。

プレハブが建てられている場所によっては、大型車両や重機が敷地内まで入り込めない可能性があります。全ての場所で十分な幅の道路やスペースがあるわけではないので、その場合は人力に頼った作業をするしかありません。

手壊し解体となれば、その分、手間や時間がかかり人件費の高騰につながります。最終的に負担を強いられるのは施主であり、追加費用として請求される可能性が高まるでしょう。事前に立地条件などを確認した上で、手壊し解体の必要性を判断することがポイントです。

処分費用

処分費用も追加費用の対象となることがあります。プレハブの解体工事を行うと、木くずや金属くず、コンクリートガラや鉄くずなど、さまざまな廃材が生じます。基本的には処分費用も見積もりの中に含まれていますが、あまりにも量が多くなった場合は追加費用の対象になる可能性が出てきます。

つくりや基礎が頑丈な場合

現地調査の段階で判断できることが多いですが、工事開始後に見えてくる部分もあります。それがプレハブのつくりや基礎といった部分についてです。プレハブの構造も多様ですが、鉄筋コンクリート造などの頑丈なつくりになっている場合や、数多くのボルトや釘で打ちつけてあることもあります。

つくりが頑丈であればあるほど耐久性に優れるというメリットもありますが、解体の際には手間がかかるというデメリットに変わります。基礎部分もそうですが、撤去に手間がかかればかかるほど人件費の高騰につながります。

当初想定していたスケジュール通りに作業が終わらなかった場合、施主に追加費用の負担を求める業者も出てくるでしょう。基本的には契約書に記載されている内容が優先されることになるので、書類を確認した上で業者とやり取りすることが重要です。

その他

解体時に追加費用がかかるケースとしては、プレハブ周辺に十分なスペースがない場合も挙げられます。手壊し解体につながることが大きな理由ですが、本来であればショベルカーやブルドーザーなどの重機を使って工事を行うことができるはずです。

しかし、周辺に十分なスペースがないことで、作業にかかる手間や時間が増えることが想定されます。その分の費用は施主の負担となるため、追加費用として徴収されてしまいます。

その他にも以下のような項目に関して、追加費用が発生する可能性があります。

• 工事保険料
• 現地調査費
• 諸経費　など

業者によっては事前の現地調査に関しても費用を請求することがあるので、事前にメールや電話で確認しておくと良いでしょう。施主としては少しでも経済的な負担を減らせるように工夫することが大切です。

複数業者への見積もりがおすすめ

プレハブの解体工事に際しては、複数業者へ見積もり依頼を出すことがおすすめです。そもそも1社だけに見積もりを依頼すると、その金額が高いのか安いのか判断することが難しくなります。また、工期や工法に関しても、比較対象がなければ提示された条件が適正なのかどうか判断することができないでしょう。

特に初めて解体工事を依頼するという方の場合、業者の言いなりになってしまうことがあります。そなると、余計に高い費用を請求されてしまうリスクも高まります。自分自身の身を守るという意味でも少なくとも2社以上から見積もりを取り、費用的にも工期的にも納得できる業者に依頼することが重要です。

プレハブの解体は自分でできる？

ここからは、プレハブの解体を自分で行うことができるのかという点に焦点を当てて解説を行っていきます。近年はDIYが流行しており、かつての日曜大工の流れを汲んだ商品も多数販売されています。道具をそろえてしまえば、自分で解体作業をできるのではないかと考えることもできるでしょう。

実際にDIYでプレハブの解体をすることができるのか、また必要な道具は何かといった部分も含めてご紹介します。自分で解体することにはリスクもあるので、そうした点も踏まえて行動につなげていきましょう。

DIYは可能

まず、プレハブは自分で解体できるのかという疑問に関しては可能だと言うことができます。大きな建物や家屋の場合は専門の業者に依頼した方が良いですが、簡易的なプレハブであれば個人でも十分に解体できるでしょう。

もちろん、DIYの場合は全て自己責任となるので、安全性や確実性などを担保してから作業を始めることが重要です。後ほど取り上げますが、必要な道具を揃えることができれば作業をスムーズに行うことができます。業者に依頼するよりも時間がかかるかもしれませんが、日程に余裕があれば自分で解体してみるのも悪くありません。

建設リサイクル法の届出と事前調査

プレハブの解体は個人でも行うことができますが、個人で行う場合でも所定の手続きを行う必要があります。それは建設リサイクル法の届出と事前調査です。

プレハブの面積が80㎡以上の場合は、建設リサイクル法の届出を役所の建築課などに提出する必要があります。届出に関しては工事開始の7日前までに行う必要があるので押さえておきましょう。

プレハブの面積が80㎡に満たない場合は届出を行う必要はありません。

また、事前調査に関しても確実に行う必要があります。特にプレハブにアスベストが使用されているかどうかは入念に確認する必要があり、調査せずに解体を始めてしまうと罰せられるリスクもあります。アスベスト使用有無の調査については、専門家に依頼して行ってもらうことになります。

個人で調査することはできないので、必ず資格を持った調査員にお願いするようにしましょう。

建物滅失登記

解体するプレハブが登記されている建物である場合、解体工事完了後に建物滅失登記を行う必要があります。建物滅失登記は法務局で行う手続きであり、建物の取り壊しから1ヶ月以内に行わなければなりません。

自分で行うことが難しければ土地家屋調査士などに代行してもらうこともできます。まずはプレハブが登記されているのかどうかを確認した上で、必要な手続きを取るようにしましょう。

道具の準備

事前調査などを含めて必要な手続きを行うことができたら、実際にプレハブを解体するための準備へと移っていきます。プレハブの解体に当たっては、主に以下の道具が必要となります。

• 作業着
• 安全靴
• ヘルメット
• パール
• ハンマー
• チェーンソー
• 軍手
• ハツリ機　など

上記の道具を準備しておくことで、プレハブ解体に向けた行動を取ることができます。解体経験がある方もない方も含めて、安全を最優先にしながら作業を進めることが重要です。

できれば2人以上いると安心

プレハブの解体に関して1人で行うこともできますが、できれば2人以上いると安心です。1人で作業するのは時間もかかりますし、何かと大変な部分も多く出てきます。複数の人が協力して作業を進めることで、効率もアップしますし、一緒に頑張る仲間がいることによるモチベーション向上にも期待できます。

安全性を担保するという点でも、なるべく複数の協力者を集めて解体を行うと良いでしょう。

自分で解体するリスク

複数人で作業を行う場合もそうですが、自分たちで解体作業を行うことには一定のリスクも伴います。

高い場所で作業することになった場合は転落のリスクもありますし、機械の使用によって怪我をするリスクも生じます。

工具や道具に不慣れな場合はさらに怪我のリスクも高まるでしょう。複数人で作業する場合、下にいる人に落下物が当たって怪我をするという危険性もあります。自分で解体する場合はさまざまなリスクがあることを頭に入れておく必要があります。

廃棄物の処分

自分でプレハブの解体作業を開始して、無事に終えることができたら最後に廃棄物の処分も行います。解体によって発生した廃棄物を地中に埋め込んだり、そのままにしておいたりすると不法投棄の疑いで罰せられてしまうので注意が必要です。

廃材の種類によっては再利用できるケースもあるので、リサイクルショップなどに持ち込んで引き取ってもらうこともできます。

自分で処分することが難しい場合は、廃棄物の処分だけ専門業者に依頼するという手段もあります。廃棄物の処分は一定の規定に則って行わなければならないので、個人で行うのは難しい部分もあります。その場合は無理をせずに専門業者に頼ることがおすすめです。

決して無理をしないこと

プレハブの解体は個人でも行うことができますが、決して無理をしないことが重要です。普段からDIYをするという人でも、それほど大きな建築物の施工や解体に携わることはないでしょう。プレハブの解体は、ちょっとしたものを解体するのとはわけが違います。

その点をしっかりと頭に入れた上で、本当に自分でプレハブを解体したいのか改めて自問自答することが大切です。少しでも不安な部分があるのであれば、業者に依頼してしまいましょう。費用負担は増えますが、安全性や確実性をお金で買うという考え方も有効です。

プレハブの解体以外の用途

不要になったプレハブは解体することもできますが、それ以外の活用方法を見出すこともできます。そこで、ここからはプレハブの解体以外の用途に注目して解説を行っていきます。解体するのではなく、二次利用につなげることができれば、所有者としても次の利用者としても嬉しいでしょう。

ある程度の大きさがあれば、多くの人たちが集まる場所としても利用することができます。解体することを躊躇している場合は売却を検討することも悪くありません。具体的に解体以外の用途について把握して、その後の行動へとつなげていきましょう。

プレハブの貸し出し

まず、解体以外の用途として、プレハブの貸し出しを挙げることができます。解体する必要がないのであれば無理に解体することはありません。場所や広さによっては需要があることも多く、社会的にも価値のあるスペースとして二次利用することができます。

具体的には、以下のような形で貸し出すことができるでしょう。

• 事務所として貸し出す
• 別荘や住宅として貸し出す
• 倉庫として貸し出す
• コミュニティスペースとして貸し出す
• レンタルオフィスとして貸し出す　など

プレハブを貸し出すことによって、所有者としては賃料を得ることができます。また、利用者もすでにある設備を利用できるので、両者がウィンウィンな状態となります。

解体以外の道を検討するのであれば、第三者への貸し出しを念頭に置いておくことがおすすめです。

プレハブの売却

貸し出し以外には、プレハブの売却もおすすめです。所有者自身では不要になったプレハブも、場合によっては買い手がつくことがあります。売却が難しければ無償で提供するという手段もあります。

いずれにしても、プレハブを第三者に引き渡すことができれば解体するための費用や手間を省くことができます。各自治体や近隣住民、企業などに声をかけることで買い取ってくれるケースもあります。

あるいは、ネットオークションなどを活用して買い手を見つけられる可能性を広げることも有効です。解体する以外にもさまざまな選択肢があることを理解した上で、最適な判断をすると良いでしょう。

まとめ

プレハブの解体に注目をして解体手順や費用相場、プレハブの種類などについて具体的にご紹介してきました。一般的な家屋や建物と比べれば規模が小さいプレハブですが、基本的には解体業者に依頼して工事を進めてもらうことがおすすめです。場合によっては個人で解体できないこともありませんが、決して無理をする必要はありません。

確実性や安全性という点では専門業者に一日の長がありますので、その辺をしっかりと考慮した上でDIYをするかどうか判断することが重要です。また、解体以外に貸し出しや売却といった選択肢があることも確かです。プレハブが建てられている場所や広さなどを考慮した上で、需要がありそうかどうか判断してみることがおすすめです。解体するにしても第三者に提供するにしても、所有者自身の納得感を高めた状態で行動につなげると良いでしょう。