住宅ローンに申し込む際、なんでで審査に落ちたか分からない。そう言う人は少なくありません。しかし住宅ローンの審査に落ちたら困るかと思います。

そこで今回は住宅ローンの審査を通す裏ワザや、審査の甘いおすすめ銀行ランキングなども紹介していきます。何とか住宅ローンを通したいという人には必見です。

住宅ローン審査に通る銀行おすすめランキング！

それでは審査に通るおすすめ住宅ローンをランキングで紹介します。

各金融機関の特徴とメリットを紹介するので、これはと思った住宅ローンがあれば、サイトを覗いてみてください。

1位：PayPay銀行

PayPay銀行の住宅ローンです。PayPay銀行は2000年に設立された旧ジャパンネット銀行の流れを汲むネット銀行です。2021年4月に現在の名称に変更されました。

PayPay銀行は「ネットやスマホアプリ」で今までにない「お得・便利」をお客さまへ提供する「ネット銀行」として位置づけられています。

申込時年齢	満20歳以上から満65歳未満
完済時年齢	80歳の誕生日
年収	前年度年収が200万円以上の方
勤続年数	指定なし
借入期間	1年以上35年以内（1ヶ月単位）
借入金額	500万円以上2億円以下（10万円単位） ※PayPay銀行所定の審査に基づき決定する金額をお借入金額の上限とします。
団信保険加入	必須
保証会社	なし
個人事業主	申込可

指定保険会社の団体信用生命保険に必ず加入する必要がありますが、保険料はPayPay銀行が負担してくれます。つまり住宅ローン契約者には無料で基本的な団体信用生命保険（団信）が付帯されることになります。

さらに「がん保障」や「全疾病保障」など、多彩な保障オプションを選ぶことができます。これにより、ローン返済中の万が一に備えることができます。
またPayPay銀行のペアローンは、夫婦で協力して返済を行うことができるため、返済負担を分散させながら、万一の場合にもリスクを低減できる点で非常に魅力的です。団信プランの柔軟な選択肢も、利用者の安心感を高める要素となっています。

金利タイプ	当初借入金利　※自己資金10％未満の場合
変動金利（全期間引下型）	年0.530％
当初固定金利2年	年0.990％
当初固定金利3年	年1.110％
当初固定金利5年	年1.180％
当初固定金利10年	年1.230％
当初固定金利15年	年1.810％
当初固定金利20年	年2.030％
当初固定金利30年	年2.159％
当初固定金利35年	年2.220％

（2024年11月1日現在）

申込先：paypay銀行住宅ローン

1位：ARUHIの住宅ローン

ARUHIの住宅ローンは人気のフラット３５をはじめ、より金利が低いARUHIスーパーフラットなどを提供しています。住宅ローン専門金融機関/国内最大手のため、安定した低金利とサービスへの申し込みやすさが特徴です。

申込時年齢	70歳未満（親子リレー返済をご利用の場合は、満70歳以上の方も申込み可）
完済時年齢	80歳未満
年収	指定なし
勤続年数	指定なし
借入期間	最長35年以内
借入金額	最高8,000万円以内
団信保険加入	任意
保証会社	なし
個人事業主	申込可

申込条件には年収額の指定はありませんが、年収に占める年間合計返済額の割合（＝総返済負担率）が以下の基準を満たしている必要があります。そのため、総返済負担率の基準さえ満たしていれば、年収が400万円未満の人でも安心して申し込みできます。

また、金利は団体信用生命保険の加入と不加入で、下記のように違いがありますが、ARUHIのフラット35は住宅ローンの中でも常に業界最低水準の低金利で提供されています。

申込先：ARUHIの住宅ローン

2位：auじぶん銀行

ネット銀行で人気のauじぶん銀行の住宅ローンです。auじぶん銀行はKDDI株式会社と三菱ＵＦＪ銀行が運営するネット銀行で、業界トップクラスの低金利と申し込みやすさが特徴です。

申込時年齢	満20歳以上から満65歳未満
完済時年齢	80歳の誕生日
年収	安定かつ継続的な収入
勤続年数	指定なし
借入期間	最長35年以内
借入金額	最高2億円以内
団信保険加入	必須
保証会社	なし
個人事業主	申込可

特に注目してもらいたいのが、年収に対する記載です。「安定かつ継続的な収入」としか表記されていないので、チャンと年収を得られていれば通りやすい住宅ローンと言えるでしょう。

2021年11月の「価格.com住宅ローンカテゴリ人気ランキング新規借り入れ（固定金利）、借換え（固定金利）」で第1位に輝いていることからも、その人気の高さは折り紙付きです。

金利タイプ	適用金利	店頭表示金利
変動	0.410％	2.341％
固定2年	1.560％	2.560％
固定3年	1.550％	2.550％
固定5年	1.560％	2.560％
固定10年	1.580％	2.580％
固定15年	1.720％	2.720％
固定20年	1.810％	2.810％
固定30年	2.080％	3.080％
固定35年	2.170％	3.170％

＊2021年11月現在

しかも、上記のように低金利なだけでなく、下記サービスによって諸費用を大きく抑えられる点も見逃せません。

• 一般団信の保険料0円
• がん50％保証団信の保険料0円
• 保証料0円
• 収入印紙代0円
• 一部繰り上げ返済手数料0円
• 返済口座への資金移動0円

また、じぶんでんきとセットで契約すれば、0.03％の金利引き下げが適用されます。

最短10分で申し込みでき、最短翌日に審査結果が知らされます。住宅ローン申込を検討している人は、まずは仮審査申し込みをしてみることをおすすめします。

申込先：auじぶん銀行住宅ローン

3位：楽天銀行(フラット35)

楽天銀行も住宅ローンを展開しています。今回紹介した裏ワザを使っても審査に通る自信がないという人は、この楽天銀行のフラット35がおすすめです。

下記のように申込条件が緩和されている上、政府系金融機関である住宅金融支援機構が取り扱う住宅ローンですから、審査に通りやすいという点においては、今回紹介した中で一番かもしれません。

申込時年齢	70歳未満
完済時年齢	80歳未満
年収	指定なし
勤続年数	指定なし
借入期間	最長35年以内
借入金額	最高8,000万円以内
団信保険加入	原則必要
保証会社	なし
個人事業主	申込可

申込条件には団信加入が原則必要とありますが、団信加入ができなくても申込可能ですから、健康状態に問題がある人でも安心して申し込みできます。

また、金利は返済期間と団信加入の有無で、下記のように違いがありますが、固定金利としては住宅ローンの中でもトップクラスの低金利を誇ります。

①借入額が購入価格の90％以下

金利タイプ	団信あり	団信なし
固定15年～20年	1.230％	1.030％
固定21年～35年	1.280％	1.080％

＊2020年2月現在

②借入額が購入価格の90％超え

金利タイプ	団信あり	団信なし
固定15年～20年	1.490％	1.290％
固定21年～35年	1.540％	1.340％

＊2020年2月現在

全期間固定型で審査に通りやすく、低金利の住宅ローンをお探しの人には、ぜひおすすめしたい住宅ローンの1つです。

気になる人は下記サイトを覗いて、詳しい情報を確認してください。

申込先：楽天銀行(フラット35)

住宅ローン審査落ちの主な理由

住宅ローンを申し込む際、多くの人が夢見る自宅購入の第一歩を踏み出します。しかし、そのプロセスは必ずしもスムーズに進むとは限りません。審査に落ちることは珍しくなく、その背後には様々な理由が存在します。

信用情報の問題

信用情報は、金融機関が貸し倒れリスクを評価する上で重要な要素です。過去のローン返済の遅延やデフォルト、クレジットカードの支払い遅延などが記録されている場合、審査に悪影響を及ぼす可能性があります。

収入の安定性

安定した収入は、住宅ローンの返済能力を示す重要な指標です。自営業者やフリーランスなど、不定期な収入を得ている人々は、審査で不利になることがあります。

借入れ総額

申込者の既存の借入れ総額が多い場合、新たな住宅ローンに対する返済能力が疑問視されることがあります。特に、他のローンやクレジットカードの残高が高い場合、審査に通りにくくなります。

職歴と雇用形態

長期にわたる安定した職歴は、金融機関にとって好ましい要素です。一方で、短期間での転職が多い、または非正規雇用である場合、審査に不利になることがあります。

健康状態

団体信用生命保険への加入が必要な場合、健康状態が審査の対象となります。健康上の問題があると、審査に影響を与える可能性があります。

年齢

年齢が若すぎる、または高齢であることも審査に影響します。完済時の年齢が金融機関の設定する上限を超えている場合、審査に通りにくくなることがあります。

物件の評価

住宅ローンの審査では、購入予定の物件自体も評価の対象となります。物件の価値が低い、または立地条件が悪い場合、ローンの担保価値が低く評価され、審査に通らないことがあります。

これらは住宅ローンの審査に落ちるいくつかの一般的な理由ですが、個々の金融機関によって審査基準は異なるため、具体的な審査落ちの理由は個別のケースによって異なります。

住宅ローン審査に通らない場合はどうする？

住宅ローンの審査に通らなかった場合でも、いくつかの選択肢や対策があります。

通らない理由を確認する

まず、審査に通らなかった理由を確認することが重要です。金融機関からは審査結果の詳細な理由が提供されることはあまりありませんが、一般的な審査基準を理解することで、自分の状況を改善できる可能性があります。主な審査のポイントは以下の通りです。

収入	返済能力の問題があるかどうか。
信用情報	過去の借入履歴やクレジットカードの利用履歴に問題があるか。
勤務形態・勤続年数	安定した雇用がされているか。
借入金額と自己資金のバランス	借入希望額が多すぎるかどうか。

別の金融機関に申し込む

金融機関によって審査基準が異なりますので、審査に落ちたからといってすぐに諦める必要はありません。複数の金融機関に申し込むことで、審査基準が異なる場合、通過できる可能性があります。また、地方銀行や信用金庫など、規模の小さい金融機関の方が柔軟な対応をしてくれることもあります。

頭金を増やす

住宅ローンの借入額を減らすために、頭金を増やすことができれば、審査に通りやすくなる可能性があります。借入額が少なくなることで、金融機関からのリスクが低くなり、承認される確率が高まる場合があります。

物件の価格を見直す

希望する物件の価格が高すぎる場合、もう少し価格の低い物件に目を向けることで、審査の通過が容易になる可能性があります。借入額が少なくなると、返済負担が減り、審査が通りやすくなります。

共同借入を検討する

配偶者や家族と共同で住宅ローンを組むことで、審査に通る可能性が上がります。2人以上での収入が合算されることで、金融機関から見た返済能力が向上します。

クレジットカードや借入の整理

信用情報に問題がある場合、クレジットカードのリボ払い残高や他の借入を減らすか完済することで、信用スコアを改善することができます。また、クレジットカードの過剰な保有（使っていないカードでも複数持っている場合）は審査に悪影響を与えることがあるため、不要なカードを解約するのも有効です。

勤務状況の安定

審査に落ちた理由が「勤続年数の不足」である場合、もう少し同じ職場で働き続けることで、次の審査時には評価が改善される可能性があります。一般的に、勤続年数は1年～2年程度が最低基準とされることが多いですが、長ければ長いほど有利です。

フラット35の利用を検討

フラット35は、一般的な銀行の住宅ローンよりも審査基準が比較的緩やかです。固定金利のため金利リスクがなく、自己資金が少なくても審査が通る可能性が高くなります。ただし、物件がフラット35の基準に適合している必要があるため、事前に確認が必要です。

保証人を立てる

信用力のある保証人を立てることで、審査に通る可能性が高まる場合があります。ただし、保証人にはリスクが伴うため、慎重に検討する必要があります。

ファイナンシャルプランナーに相談する

ファイナンシャルプランナーに相談し、家計や借入状況の見直しを行うのも一つの方法です。専門家の視点からアドバイスを受けることで、次の審査に向けて具体的な改善策を取ることができます。

住宅ローンの審査に通らなくても、様々な改善策を試すことで再度チャレンジすることが可能です。また、無理な借入をせずに、自分に合った適切な金額やプランを選ぶことも重要です。審査に通らない理由を冷静に把握し、改善に向けて計画を立てることが大切です。

住宅ローンの審査を通す裏ワザ！

①：完済時年齢が高い銀行を狙う

住宅ローンの申込条件には年齢制限がありますが、申込時に年齢で注意して欲しいのが完済時年齢です。

一般的なローン審査では、返済できる十分な資金があるかが、一番重要なポイントになってきます。これは住宅ローンでも同じなのですが、一般的なローンと異なるのは、審査で完済時年齢が考慮される点です。

そこで住宅ローンを通すために、まず確認してもらいたいのが申込条件の完済時年齢です。高齢に設定されているほど審査難易度は低くなるため、申込時年齢を気にすることなく審査に臨むことができます。

完済時年齢が高いのは、審査基準を引き下げている証拠

住宅ローンは返済資金となる年収もさることながら、ローン完済まで滞ることなく返済できる年齢であるかが重要視されます。となれば完済時年齢は収入が安定しており、健康状態に問題があっても会社の補償が受けられる、在職中の完済が望ましいのは言うまでもありません。

金融機関は申込者の完済時年齢はできるだけ抑えたいと考えていることでしょう。しかし、現在では完済時年齢は満80歳未満というのが一般的で、それを超えるところも出てきています。これは明らかに審査難易度を下げている証です。

下記は国土交通省が民間金融機関に対して行ったアンケート調査を基に発表した、「融資をする際に考慮する項目」の調査結果になります。

回答数順位	考慮する項目	回答率
1位	健康状態	99.8％
2位	借入時年齢	98.3％
3位	完済時年齢	97.7％
4位	担保評価	97.2％
5位	勤続年数	95.7％
6位	年収	95.6％
7位	連帯保証	94.9％
8位	返済負担率	90.7％
9位	金融機関の営業エリア	90.3％
10位	融資可能額（新規借入の場合）	79.8％

参照先：国土交通省・平成30年度民間住宅ローンの実態に関する調査結果報告書

このアンケート調査は住宅ローンを扱う民間金融機関の約93.0％が回答した結果ですから、かなり信ぴょう性の高いデータです。

そのアンケート調査で完済時年齢が3位ですから、金融機関が完済時年齢をいかに重要視しているかは疑う余地はありません。

つまり、金融機関は退職後のローン返済期間が長いほど、資金面や健康面に問題を生じる可能性が高くなると考えているのです。

アンケート調査で借入時年齢が、完済時年齢よりも上位にランクインしているのは、できるだけ早い年齢で支払いを開始し、早く完済してくれる申込者が好ましいと考えている証でしょう。

それなのに各金融機関が、完済時年齢を満80歳未満にしているのは、どうしても矛盾を感じてしまいます。これは明らかに住宅ローン利用者を募るため、敢えて審査難易度を低くしているからに他なりません。

中には満80歳未満というのは建前で、審査時には満65歳での完済が目安とされているという声もありますが、通りやすい住宅ローンを選別する際には、完済時年齢が1つの判断基準になってきます。

できるだけ完済時年齢が高い金融機関をピックアップするようにしてください。

②：勤続年数のくくりが甘い銀行を狙う

金銭貸借が伴うローン契約では、法的に個人に返済義務が生じる満20歳以上が申込時の最低条件になります。

大抵の場合、この年齢制限をクリアし、安定した収入が得られていれば、雇用形態を問われることはありません。しかし、1点だけ重要視されるのが勤続年数です。

ローン商品によって問われる勤続年数は異なりますが、高額契約になるほど、求められる勤続年数は長くなってきます。その最たるものが住宅ローンです。先ほどの「融資をする際に考慮する項目」の調査結果でも勤続年数は5位ですから、住宅ローン審査における重要度はお分かりいただけるでしょう。

そのため、勤続年数が少ない人はそれがネックとなって、審査落ちとなるケースも出てきます。そうならないためにも、住宅ローン審査を確実に通すには、勤続年数のくくりが甘いところに申し込むことが、1つの方法になってくるのです。

今では勤続年数にくくりがないところも多数出現！

住宅ローンで求められる勤続年数は、3年以上が標準的です。

しかし、今では下記のように3年を下回る勤続年数を、申込条件にしているところも多くなってきました。驚きなのはアンケート調査では5位と重要性を認識しているのに、勤続年数の指定がないところが多いことです。

金融機関名	勤続年数
三菱ＵＦＪ銀行	同一勤務先に満1年以上
じぶん銀行	指定なし
ジャパンネット銀行	指定なし
楽天銀行(フラット35)	指定なし
イオン銀行	6か月以上
ソニー銀行	指定なし

これは金融機関の勤続年数への認識が変わってきたことも影響した結果とも考えられます。

先の「平成30年度民間住宅ローンの実態に関する調査結果報告書」で、下記のように金融機関が考える、勤続年数に対する重要性に違いがあることからも明らかでしょう。

必要とする勤続年数	回答数
3年以上	271件
2年以上	60件
1年以上	645件
その他	230件

参照先：国土交通省・平成30年度民間住宅ローンの実態に関する調査結果報告書

3年よりも条件が甘くなれば、それだけ審査時評価への影響は少なくなります。3年以上必要だと考える金融機関よりも、1年以上と考える金融機関の方が、確実に勤続年数に対する審査基準が低いことは明らかです。

3年以上を掲げる金融機関へ1年未満の人が申し込めば、審査時には確実にマイナス評価になりますし、申込先によっては門前払いされる可能性も出てきます。となればできるだけ勤続年数のくくりが甘いところに申し込んだ方が、審査に通りやすいのは言うまでもありません。

勤続年数が短い人は、できるだけ勤続年数のくくりが甘い金融機関に申し込むようにしてください。

➂：年収制限が低い銀行を狙う

住宅ローンの申込条件でよく目にするのが年収です。近年のローン商品は一昔前のように、年収の大きさはさほど気にしません。大きさよりも、むしろ安定した収入が継続して得られていることの方が重要視されています。

これは住宅ローンにおいても同様です。しかし、住宅ローンでは申込条件に年収を設定しているところが多く、申込条件の年収をクリアできずに、申し込みすらできなかったという人も少なくありません。

そうならないためにも、できるだけ年収条件が低く設定されている金融機関へ申し込むことをおすすめします。

年収条件は様々

下記の表は各金融機関の年収条件をまとめたものです。

金融機関名	年収
三菱ＵＦＪ銀行	指定なし
じぶん銀行	指定なし
ジャパンネット銀行	指定なし
楽天銀行(フラット35)	指定なし
イオン銀行	200万円以上
ソニー銀行	400万円以上

年収条件に指定がないところが多いのには驚きです。しかし、申込条件を年収400万円以上としているところと、それよりも安価なところや、指定していないところと比較すれば、年収の低い人が審査に通りやすいのはどちらかなのかは言うまでもありません。

しかも、敢えて年収条件を下げて申込者を募集しているわけですから、どちらの審査基準の方が甘いのかは一目瞭然ですよね。

④：返済負担率が高い銀行を狙う

住宅ローンの借入限度額は、返済負担率によって決定されます。返済負担率とは年収に占める年間ローン返済額の割合を数値化したもので、金融機関では30％から40％くらいが一般的です。

年収が400万円で返済比率が30％ならば、年間返済額が120万円までの住宅ローンが組めるといった具合です。

返済比率の計算時には住宅ローン返済額の他にも、既存の借入やローンの返済額が含まれるため、年収や既存返済額の大きさが影響して、希望していた借入ができなかった、もしくは審査に落とされてしまったという人も少なくありません。

よって、年収が低い人や既存返済額がある人が確実に住宅ローン審査に通るためには、できるだけ返済負担率を高く設定している金融機関に申し込む必要があるのです。

各金融機関の返済負担率は？

残念ながら住宅ローンの返済比率を公表しているのはフラット35のみで、民間金融機関は未公表です。

そのためどこの金融機関が返済負担率が高いのかは、断言することはできません。しかし、融資を積極的に行い、顧客拡大を営業路線としているところほど、返済負担率を高めに設定していると言われています。

少々無理してでも、住宅ローンを貸付て口座取引を開始したいという思惑からです。その点から言えば、最もこの条件に合致するのは創業間もないネット銀行が該当するでしょう。

事実、ネット銀行の中には返済負担率が40％をゆうに超えているところも出てきているという噂も度々耳にします。まずは直接、商談に入った時点で、確認してみることをおすすめします。

金融機関も貸付を第一に考えているので、できるだけ審査は通過させたいと思っています。よって、審査に影響しない借入限度額がいくらなのか聞いて見てください。審査に通すために、協力してくれる可能性は少なくありません。

教えてくれない可能性もありますが、ダメもとで確認だけはするようにしましょう。また少々手が掛かりますが、各金融機関が提供している住宅ローンシミュレーションを利用すれば、該当する金融機関の返済負担率を知ることができます。

ここでは様々なシミュレーションができ、その中から年収から毎月の返済額を計算する方法を選択すれば年間返済額が分かります。それを年収で割ってやれば返済負担率が導きだすことが可能です。

返済負担率ができるだけ高いところを狙いたいという人は、ぜひ利用してみてください。

⑤：保証会社のない銀行を狙う

銀行をはじめとする住宅ローンを取り扱う金融機関は、指定する保証会社の保証が受けられることを利用条件として挙げています。

保証会社は住宅ローン利用者が返済不能となった場合、契約先金融機関にローン残債を全額補償する業務が主業務です。この保証会社が保証を受け負うことで、金融機関は貸し倒れを回避できますし、ローン利用者は一昔前のように連帯保証を求められることがなくなりました。

このように保証会社はローン利用者と金融機関双方にメリットを生み出しているのですが、ローン利用者にとっては1つだけデメリットを生み出します。

それは審査への影響です。保証会社の保証受ける際は、銀行審査とは別に保証会社で全く異なる審査を受けることになります。そのため、保証会社で審査落ちとなり、住宅ローン審査に通らなかったというケースも出てくるのです。

双方の審査難易度の関係もありますが、2つの審査を通過するより、1つの方が楽なのは言うまでもありませんよね。

そうならないためにも、保証会社を必要としない金融機関に申し込むのも、住宅ローン審査を通す通すための1つの手になってくるのです。

保証会社が必要ない金融機関は？

下記の表は各金融機関の保証会社をまとめたものです。

金融機関名	保証会社
三菱ＵＦＪ銀行	三菱ＵＦＪ住宅ローン保証（株）
じぶん銀行	なし
ジャパンネット銀行	なし
楽天銀行(フラット35)	なし
イオン銀行	なし
ソニー銀行	なし
みずほ銀行	みずほ信用保証（株）
りそな銀行	りそな保証（株）
三井住友銀行	SMBC信用保証（株）

上記の結果を見れば店舗型銀行では保証会社は必須ですが、ネット銀行は保証会社は利用していません。

保証会社によるデメリットを避けるのなら、ネット銀行がおすすめとなってくるでしょう。

⑥：団信保険加入を問わない銀行を狙う

近年の住宅ローン審査で特に重要視されるようになったのが、申込者の健康状態です。先ほどの「融資をする際に考慮する項目」の調査結果でも堂々の1位ですから、いかに健康状態を気にしているかはお分かりいただけるでしょう。

金融機関は完済できることを審査時に一番重要視するため、健康状態に問題がある人の申し込みは敬遠します。団信保険への加入が多くの金融機関で申込条件とされているのも、万が一のために備えてのことです。

今ではこの団信保険への加入は、住宅ローン申込の必須条件となっていますが、団信保険に加入できないばかりに審査落ちとなってしまう人も少なくありません。

生死を左右する重篤な症状とは言えない、下記の病状を抱える人でも、審査通過のハードルは高くなると言われているので、団信保険への加入が審査通過を遮ることになる人は多いことでしょう。

• 高血圧
• 糖尿病
• 肝臓病

よって、健康状態に不安がある人が住宅ローンの審査を通るためには、団信保険加入を条件としていない金融機関に申し込む必要があるのです。

団信保険の加入が必要ない金融機関は？

団信保険の加入が必要ない民間金融機関は、筆者の知るところでは今のところ見当たりません。健康状態がネックとなって団信保険への加入が怪しいならば、団信加入が任意で選べるフラット35に申し込むことになるでしょう。

フラット35は政府系金融機関と呼ばれる住宅金融支援機構と、民間金融機関が提携して提供している住宅ローンです。フラット35に関しては後述するので、ここでは詳しい解説は省きますが、フラット35ならば団信保険に加入しなくても住宅ローンを利用することができます。

団信保険加入が妨げになって、住宅ローンを組めない人はフラット35に申し込むのが一番最善な方法になってくるでしょう。

ワイド団信に加入するのも1つの方法

近年は通常の団信保険に加え、持病がある人を対象としたワイド団信を扱っている金融機関が増えてきました。

ワイド団信の正式名称は「加入条件緩和割増し保険料適用特約付団体信用生命保険」と少々長い名称になりますが、その名の通り、割増料金を支払うことで、持病がある人でも加入できる団信保険です。

通常の団信保険では加入が難しい病状に加え、下記病状を患っている人でも加入できる団信保険になります。

• 心臓病
• 脳卒中
• 肝炎
• ぜんそく

加入時には審査があるので、全ての人が加入できるわけではありませんが、通常の団信保険より加入できる確率は確実に高くなります。変動金利のないフラット35は嫌だという人は、このワイド団信を検討してみるのも1つの手でしょう。

しかし、通常の団信保険の年齢制限（満15歳から満70歳前後）よりも、ワイド団信は年齢制限（満20歳から満51歳未満）が厳しくなるので、この点はよく覚えておきましょう。

⑦：住宅ローン審査に通りにくい時期を避ける

ここからは申込条件とは全く関係ない、住宅ローンを通す裏ワザについて紹介します。その1つが審査が厳しくなる時期を避けて申し込むという方法です。

巷では金融機関には審査が緩くなる時期があり、それを狙えば住宅ローン審査も通りやすくなるという話をよく耳にします。その時期とは金融機関の決算月と中間決算月となる3月と9月です。

しかし、これはただの噂でしかないという声も多く、審査基準が甘くなる時期はないという話の方が信ぴょう性が高いと言われています。

昔は営業部が審査部に圧力をかけて、審査を無理やり通すことも多々あったようですが、2018年にこの方法で不正融資が明るみになったことから、監督省庁や検察の目が厳しくなり、今では例外なく同じ審査基準を用いて審査を行っているのが実情です。

よって、審査が通りやすい時期を狙うという方法に期待はできません。むしろ注意して欲しいのは逆に審査が厳しくなる時期です。この時期を避けることで、確実に住宅ローン審査に通る可能性は高くなってくるでしょう。

審査が厳しくなる時期は？

審査基準を厳しくして厳粛な審査を行うことは、各方面からとがめられるどころか、返済不能者を生み出す抑止力になるため、むしろ歓迎されます。

よって、信ぴょう性の低い審査が通りやすい時期を狙うよりも、現実味のある審査が厳しくなる時期を避けた方が、審査に通る確率は確実に高くなってくるでしょう。

一般的に金融機関の審査が厳しくなるのは決算直後の4月と10月です。決算時のノルマ達成が完了した後なので融資件数も減り、心機一転、審査部も時間を掛けて審査が行えるため、どうしても審査が厳しくなってきます。

これは金融機関が公表している事実ではないので、審査が緩くなる時期と同様に信ぴょう性のある正しい情報ではありません。しかし、その可能性があるならば、危険な時期は避けるべきです。

もしもに備えて4月と10月の申し込みは避けるようにしてください。

⑧：借入金額を減額する

先に返済負担率でも話しましたが、住宅ローンは年収に見合った金額を超える借入はできません。

そのため返済負担率を超えた借入希望をすれば、減額されるか、審査落ちになるかのどちらかになります。減額されるならまだしも、審査落ちだけは何としても避けたいところですよね。

そこで審査落ちとならないためにも、検討して欲しいのが借入額の減額です。審査を通りにくくしている原因が借入希望額であれば、借入額を減額することで審査通過を妨げる原因を排除することができます。

借入額を減額する方法

借入額を減額する方法として挙げられるのは下記の2つです。

• 購入住宅のランクを落とす
• 頭金を用意する

一番手っ取り早く対応できるのは、購入住宅のグレードを落とす方法です。返済負担率から借入限度額を計算し、それに納まる価格の住宅購入に変更すれば、借入額が審査で問題になることはありません。

また、一生に一度の買い物だから、希望を通したいという人もいるでしょう。この場合には、頭金を貯めて借入限度額を超過した分を補てんする方法が挙げられます。

どちらの方法も何かしらに妥協して、我慢する必要があります。どちらがいいか迷った時には、今すぐにマイホームを購入するのと、時間が掛かっても希望通りのマイホームを購入するのと、どちらが重要なのかをよく考えるようにしてください。

そうすればどちらを優先するべきなのかが、きっと正しい答えが見えてくるでしょう。

⑨：借入する人を増やす

借入希望額が審査時に問題とならず、住宅ローン審査を通す方法はもう1つあります。それは借入する人を増やす方法です。

基本的に住宅ローン契約は契約者が返済義務を負います。そのため契約者の年収に見合わない借入は審査落ちの原因になります。ならば、借入する人を増やして、借入限度額の枠を広げてやればいいのです。

これならば借入希望額が問題となって、審査落ちとなることを回避できるでしょう。

借入する人を増やす方法は？

契約者に加えて借入する人を増やすことができるのは、今のところ夫婦のみです。夫婦収入の合算金額を年収にして、借入できる金額を増やすことができます。

その方法は下記の3つです。契約者が夫と仮定して、契約上の役割を記載しました。

契約タイプ	夫婦の契約上の役割
ペアローン	夫：契約者および妻の連帯保証人
	妻：契約者および妻の連帯保証人
連帯保証人型	夫：契約者
	妻：連帯保証人
連帯債務型	夫：契約者
	妻：連帯債務者

今回、各契約タイプの詳細については長くなるため省きますが、これらいずれかの方法で契約に配偶者を加えることで、借入限度額を引き上げることができます。

各タイプによって契約時の詳細事項やメリット・デメリットが異なるため、どの契約方法がいいかはよく検討する必要がありますが、通常の契約方法より高額借入が可能です。

夫婦ともに収入があることが前提となりますが、購入を希望している住宅価格が審査通過の妨げになる際には、それを回避するのにおすすめの方法になってきます。

該当する人はぜひ検討するようにしてください。

⑩：フラット35に切り替える

ここまで住宅ローン審査に通る裏ワザを紹介してきましたが、あれこれ考えずに審査が緩い住宅ローンを知りたいという人におすすめしたいのがフラット35です。

先にも話しましたフラット35は住宅金融支援機構と民間金融機関が提携して販売している全期間固定金利型の住宅ローンですが、民間単独の住宅ローンよりも確実に審査は緩いと断言できます。

その理由はフラット35の申込条件を見れば一目瞭然です。

申込時年齢	70歳未満
完済時年齢	80歳未満
年収	指定なし
勤続年数	指定なし
団信保険加入	任意
保証会社	なし

ここまで指摘してきた審査の緩いと考えられる申込条件を、全て網羅していることがお分かりいただけるでしょう。

しかし、フラット35の審査が緩いと言われる原因はこれだけではありません。

最も注目してもらいたいのは、民間金融機関に貸し倒れの心配がない点です。貸し倒れを気にする必要がないため、民間金融機関単独の住宅ローンではNGとする申し込みでも、審査OKとする確率が高くなっています。

何で貸し倒れの心配がないの？

フラット35の申込窓口は、住宅金融支援機構ではなく民間金融機関です。まずは民間金融機関で事前審査を行い、次の住宅金融支援機構の本審査をパスすれば、無事に審査通過となります。

そこで何故、民間金融機関に貸し倒れの心配がないかというと、ローン契約締結後、民間金融機関はローン債権を住宅金融支援機構に売却し、買取代金としてローン契約金額を全額受け取ることができるからです。

住宅金融支援機構は国民の生活向上を支援する政府系金融機関ですから、営利目的を第一とする民間金融機関とは、融資に対するスタンスが全く異なります。申込条件が大幅に緩和されているのも、国民が住宅購入しやすいように支援するスタンスが影響してのことです。

変動金利を選べないのがネックではありますが、一番審査に通りやすい住宅ローンを求めるなら、このフラット35が間違いなくおすすめとなってくるでしょう。

住宅ローンの審査を通す裏ワザ！ ：まとめ

今回は住宅ローンの審査に不安がある人に向けて、審査を通す裏ワザと題して、その方法を解説しました。

住宅ローンは決して通りやすいローン商品ではありませんが、各社で審査難易度が違うため、申込条件が緩和されているところを狙えば、審査通過できる可能性はグンと高くなってきます。

今回挙げたポイントに注意して、条件に合った金融機関へ申し込めば、確実に審査に通る確率は上がるでしょう。

住宅ローン審査に不安がある人や何度も審査落ちしている人は、今回紹介したポイントに注意して、住宅ローンに申込んでみてください。